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定形や定形外の郵便物にオプションをつけた場合の料金計算方法

2019/10/10 21:17 オリーブオイルをひとまわし

定形や定形外の郵便物にオプションをつけた場合の料金計算方法 定形や定形外の郵便物にオプションをつけた場合の料金計算方法

現在、インターネット上での物の売買が非常に盛んに行われており、その際に必要となる送料であるが、定形郵便、定形外郵便は、サイズと重さで料金が決まるため、送料設定する場合に便利である。しかしそこに速達などをつけた場合、料金はどうなるだろうか。今回は、定形・定形外郵便にオプションをつけた場合の料金について、いくつかの例を紹介していく。

1.定形・定形外郵便物に速達をつけた場合の料金

インターネット上のフリーマーケットやネットショップで物を販売する個人は増えているが、対面販売と違いネット販売に必ずと言っていいほど付随する費用は送料だ。宅配便などを利用した荷物の送料は基本的に距離により変動するため、物の価格の設定が難しい。

そこで便利な手段が定形・定形外郵便だ。日本郵便のサービスには、距離に関係なく料金が設定されているサービスがいくつかあり、その中でも定形・定形外郵便はつけられるオプションの種類が多いので効率よく必要な機能をプラスすることができる。

速達料金計算方法

オプションとして最も馴染み深いものといえば速達だろう。速達は説明するまでもなく、早く届けたいという場合に便利なサービスで、日曜・祝日の配達をしていることもメリットだろう。その速達料金であるが計算方法は至って簡単であり、基本郵便料金に速達料金をプラスするだけ。速達料金は、定形・定形外に関わらず重さによって3段階に分かれており、具体的には下記の料金となる。

250gまでは定形・定形外の基本料金に290円加算
1kgまで は定形・定形外の基本料金に390円加算
4kgまで は定形・定形外の基本料金に660円加算

ただし速達を利用する場合に注意することは、定形外郵便など大きめの物を送った際、送り先のポストに入らない場合は一旦持ち帰り再配達となることである。どうしても早めに受け取りたいという要望のある場合は、その点について一言添えておくといいだろう。速達含め郵便のお届け日数の目安は、日本郵便の公式サイト「お届け日数を調べる」のページでおおよその目安を知ることができるので利用してみよう。

2.定形・定形外郵便に簡易書留をつけた場合の料金

簡易書留の具体的なサービス内容をご存じだろうか。そもそも書留には、「一般書留」「現金書留」「簡易書留」の3種類があり、一般書留と簡易書留の最大の違いは損害賠償の補償額の違いである。一般書留の補償額の上限は500万円までと非常に高額の補償をつけられるので、高価な貴金属を郵送する場合に利用すると安心だ。しかし、補償以上に一般的にありがたい機能としては、下記の書留メリット4点だろう。手渡しによるお届けで、時間帯によっては当日中の再配達が可能。日曜・休日の配達。再配達の際時間指定が可能。郵便追跡機能がついている。

簡易書留料金の計算方法

書留料金も速達料金と同様、基本郵便料金に書留料金をプラスするだけと計算方法は簡単である。具体的には下記の料金となる。

【現金書留】
定形・定形外の基本料金に435円加算(損害要償額1万円まで)、さらに5,000円ごとに上限50万円まで10円加算

【一般書留】
定形・定形外の基本料金に435円加算(損害要償額10万円まで)、さらに5万円ごとに上限500万円まで21円加算

【簡易書留】
定形・定形外の基本料金に320円加算(損害要償額5万円まで)

補償をそれほど必要としない物なら簡易書留の利用がおすすめだ。小さめの物に簡易書留をつけることで、宅配便より手ごろな価格で手渡しで配達してもらえる点は非常にありがたいといえる。

3.定形・定形外の郵便物に特定記録をつけた場合の料金

特定記録というサービスを耳にしたことはあるだろうか。引き受けの記録として受領証を発行してもらえるサービスで、インターネット上で配達状況を確認することもできる。

特定記録料金の計算方法

特定記録の料金もやはり定形・定形外料金に特定記録料金をプラスするだけである。特定記録料金は重量や補償などの要素に関わらず一律160円と分かりやすく、手ごろな価格なのもうれしい。定形・定形外郵便はポストを利用できるという点で非常に便利な側面もあるが、半面配達状況が分からず不安を感じることもあるだろう。その点特定記録は、配達状況が分かるという安心機能を比較的手ごろな価格でつけられるという点で、非常に便利なオプションといえるだろう。

注意点としては、郵便受け配達であり配達の記録(受領印またはサイン)は行わないということである。

結論

定形・定形外の郵便物にオプションをつけた場合の料金について解説したがいかがだっただろうか。現在、ネットショップやネットオークション、ネット上のフリーマーケットなどネット上で個人間取引は非常に増えている。それらを行う際は、配送料と付加できるサービス内容をよく検討し、費用を押さえつつも安心できる取引につなげて欲しい。

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