ブラック職場でうつ病になったら会社が解雇通告…無効とすることはできる?

2018/8/7 17:27 シェアしたくなる法律相談所

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先日、将棋棋士の先崎学九段が「うつ病九段」という書籍を出版したことが話題になりました。将棋棋士だけではなく、作家や映画監修なども活躍する先崎九段が忙しさのなかから心のバランスを崩し、うつ病に至るまでの過程が赤裸々に語られているようです。

「天才棋士」と呼ばれ、解説会などでも気さくな振る舞いを見せていた同九段がうつ病になっていたことは、大きな衝撃を与えました。

■一般社会でもうつ病になることがある

一般社会でも、忙しさやパワハラなどによって心のバランスを崩してしまうことがあります。いわゆるブラック職場になると、ありえないほど多い残業や上司による暴言などで、うつ病になる人が続出することもあるようです。

通常そのような場合休職扱いとして回復を待つものと思われますが、ブラック企業になると、うつ病で働けなくなった社員に対し、悪びれもせず退職を迫ることがあると聞きます。

酷い労働環境で働くことを強いておきながら、精神の病気を患ったら社員を切り捨てる。これは違法ではないのでしょうか?法律事務所あすかの冨本和男弁護士に見解をお伺いしました。

 

■解雇された場合違法ではないのか?

冨本弁護士:「ケースバイケースだと考えます。精神病の発症の原因が会社の仕事にあるのであれば、業務上の疾病ですから、そもそも、療養のための休業期間とその後の30日間は解雇できません(労働基準法19条)。従業員が安心して療養できるようにするためです。

精神病の発症の原因がそれ以外の場合、就業規則の解雇事由として「精神の障害により業務の遂行ができないとき」といった事由が定められているのであれば、解雇の余地があります。

ただしそれでも客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合の解雇は、権利を濫用したものとして無効となります(労働契約法16条)。

精神の病を発症したとしても、精神の障害が軽度であるとか、休職によって回復の見込みがあるような場合、いきなりの解雇は無効となる可能性があります」

ケースによって、「解雇できる・できない」が変わってくる様子。仮に自分がこのような目に遭ってしまった場合は、覆す事ができる可能性もありますので、泣き寝入りせず一度弁護士に相談することお勧めします。

 

*取材協力弁護士:冨本和男(法律事務所あすか。企業法務、債務整理、刑事弁護を主に扱っている。親身かつ熱意にあふれた刑事弁護活動がモットー。)

*取材・文:櫻井哲夫(本サイトでは弁護士様の回答をわかりやすく伝えるために日々奮闘し、丁寧な記事執筆を心がけております。仕事依頼も随時受け付けています)

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