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2009年10月5日、英紙デイリー・テレグラフは「日中が同盟を検討し始めた」と題した記事で、100年前に明治政府が中国軍を打ち負かして以来、敵対関係にあった日本と中国が同盟を結ぶ準備を始めたと報じた。6日付で新華網が伝えた。

記事は、世界第2位と第3位の経済体である日本と中国が同盟を結べば、恐らく世界最強となることから「東アジア共同体」構築に向けた話し合いが始まったことは、世界中を震撼させたと指摘した。「東アジア共同体」構想は欧州連合（EU）と似ており、加盟国同士のビザ免除などから始まり、最終的には共通通貨体制の実現を図ると見られる。鳩山由紀夫首相は就任以降、アジア諸国との新たな関係構築に努めているが、裏を返せばこれはワシントンとの決別を意味しているかのようだ。

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記事によれば、日中の緊張関係は1894年、日本が中国を侵略したことから始まる。1937年、日本軍は再度中国に攻め込み、上海、北京、南京を占領した。中国ではいまだに日本に対する恨みが強く残っており、関係改善の大きな障害となっているのも事実だ。中国外交学院の周永生（ジョウ・ヨンション）教授は「世界金融危機をきっかけに、日本経済は中国など新興国に頼らざるを得ないことを日本政府は悟った。それまでは共同体構想にそれほど関心を示していなかった」と話している。（翻訳・編集/NN）

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